「うちの子だけ？」
「日本って不登校が多いの？」
「外国ではどうなの？」
そんな不安を抱える親は少なくありません。
でも、世界の教育データを見ると、長期欠席を経験する子どもは外国にも一定数存在しています。
不登校は、日本だけの異常な現象ではなく、人間社会に自然に存在する多様性のひとつです。
世界の不登校データはどう比較されている？
国際比較でよく使われるのが、OECDによる学力調査「PISA」です。
この調査では15歳の生徒に、
「過去に3か月以上、学校を欠席したことがありますか？」
という質問があり、長期欠席の傾向を把握できます。
PISAとは？
PISA（ピサ）は、OECDが世界の15歳を対象に3年ごとに行っている国際学力調査です。 学力だけでなく、学校生活・欠席状況・家庭環境なども質問されるため、 「世界の子どもの学びやすさ」を比較する指標として広く使われています。
（参照：学校生活と家庭からのサポート：PISA 2022 結果（第2巻） | OECD）
※日本の不登校は「年間30日以上の欠席」と定義されているため、PISAの基準とは一致しません。
そのため、単純にランキングを作ることはできませんが、重要なのはどの国でも一定割合の生徒が長期欠席を経験しているという点です。
世界でも長期欠席は一定割合存在している
PISA 2022 の公式データでは、 OECD平均で約8％の生徒が「3か月以上連続して学校を欠席した」 と回答しています。
これは、 「長期間学校に通えない子どもはどの国にも一定数存在する」 ということを示しています。
日本が「不登校＝問題」と感じやすい背景
日本では、
- 出席日数が重視される制度
- みんなと同じ進路を歩む前提
- 集団への適応を求める文化
こうした背景から、不登校が強く問題視されやすい傾向があります。
一方、外国では、
- ホームスクーリング
- オルタナティブスクール
- 個別学習制度
- オンライン教育
など、学校に合わない子ども向けの制度が整っている国も少なくありません。
「学校に通えない＝終わり」ではなく、その子に合った学び方を選べる環境があるのです。
世界の視野で見ると、見え方は変わる
日本国内だけで考えると、
- うちの子だけが通えていない
- 将来が心配
- 取り残されるのではないか
と不安が膨らみがちです。
でも、世界規模で見ると、
- 長期欠席はどの国にも存在する
- 学校に合わない子どもは一定数いるのが自然
- 日本だけが特別に異常というわけではない
と理解できます。視野が広がるだけで、胸のつかえも少し軽くなります。
まとめ
不登校は、日本だけの特別な問題ではありません。
世界の教育データを見ても、長期欠席を経験する子どもはどの国にも一定数いて、 「学校に合わない子が必ず存在する」というのは、人間社会のごく自然な姿です。
ただ、日本では出席日数が重視される制度や、 みんなと同じ進路を歩むことを前提とした文化が根強く、どうしても「不登校＝問題」と感じやすい環境があります。
一方で外国には、ホームスクーリングやオルタナティブスクール、 個別学習制度など、学校に合わない子どもが別の学び方を選べる仕組みが整っている国も多く、 「学校に行けない＝終わり」という考え方は主流ではありません。
世界の視野で見れば、 あなたの子どもが学校に合わないことは、決して異常でも特別でもなく、 ましてや親の育て方の失敗でもありません。
ただ、その子に合ったペースや環境が必要なだけです。
▶不登校は昔はいなかった？不登校の歴史については、こちらをご覧ください。
