「うちの子だけ？」
「日本って不登校が多いの？」
「外国ではどうなの？」
そんな不安を抱える親は少なくありません。
でも、世界の教育データを見ると、複数の国・地域で長期欠席を経験した生徒がいることを示しています。
この記事では、世界ランキングを調べまとめようとしました。
しかし、国ごとに欠席の定義が違うため、単純な順位はつけられないことがわかりました。その代わり、調べてわかった『意外な事実』をまとめます。
なぜ、「不登校の世界ランキング」は作れないのか？
不登校の世界ランキングを作ろうとしました。
でも調べるうちに、国ごとに「欠席」の定義がまったく違うことがわかりました。
日本は年間30日以上、PISAは3か月以上、国によっては定義自体が存在しない。これでは単純な順位はつけられません。でも、それ自体が一つの発見でした。
海外にも「学校に行けない子ども」は存在します。ただし、欠席をどのように定義・集計するかは国によって異なります。
| 国 | データ | 指標・定義 | 出典 |
|---|---|---|---|
| 🇬🇧 イギリス | 常習欠席者（Persistent Absence）2022-23年度 21.2% | 授業日の10％以上欠席 | Pupil absence in schools in England, Academic year 2022/23 – Explore education statistics – GOV.UK |
| 🇺🇸 アメリカ | 慢性的欠席（Chronic Absenteeism）2022-23年 28% | 授業日の10％以上欠席、または年間で約18日の欠席 | Chronic Absenteeism | U.S. Department of Education |
イギリスの場合
イギリスでは「不登校」という言葉は使わず、 授業の10％以上を欠席した子どもを「常習欠席者（Persistent Absence）」として扱います。
アメリカの場合
アメリカにも「不登校」という概念はなく、 年間の授業日の10％以上を欠席する「慢性的欠席（Chronic Absenteeism）」が指標として使われています。
（参考：【2025年最新版】小中学生の不登校は日本だけじゃない？海外の不登校事情を徹底比較！ – COCONOVA）
日本の場合
日本は「病気や経済的理由を除き、心理・社会的要因で年間30日以上欠席した場合」を不登校として制度的に定義しています。
（出典：文部科学省、「不登校の現状に関する認識」）
このように、日本・イギリス・アメリカでは欠席の定義や集計方法が異なります。そのため、各国の数値を並べても「不登校が多い国ランキング」を作ることはできません。
世界の不登校データはどう比較されている？
国際比較でよく使われるのが、OECDによる学力調査「PISA」です。
この調査では15歳の生徒に、
「過去に3か月以上、学校を欠席したことがありますか？」
という質問があり、長期欠席の傾向を把握できます。
PISAとは？
PISA（ピサ）は、OECDが世界の15歳を対象に3年ごとに行っている国際学力調査です。 学力だけでなく、学校生活・欠席状況・家庭環境なども質問されるため、 「世界の子どもの学びやすさ」を比較する指標として広く使われています。
（参照：学校生活と家庭からのサポート：PISA 2022 結果（第2巻） | OECD）
※日本の不登校は「年間30日以上の欠席」と定義されているため、PISAの基準とは一致しません。
そのため、単純にランキングを作ることはできませんが、複数の国・地域で長期欠席を経験した生徒がいることがわかります。
世界の視野で見ると、見え方は変わる
日本国内だけで考えていると、
- うちの子だけが通えていない
- 将来が心配
- 取り残されるのではないか
と不安になることがあります。
私自身も、不登校の子どもを育てる中で、そう感じることがありました。
でも今回、海外のデータまで調べてみると、長期欠席を経験している子どもは日本以外にもいることがわかりました。
もちろん、日本の「不登校」と海外の長期欠席をそのまま同じものとして比較することはできません。
それでも、「学校に長期間通えない子どもがいるのは日本だけではない」と知ったことで、私は少し見方が変わりました。
国によって学校以外の学び方や制度も異なる
国によって、学校への出席に関する制度や、学校以外の学び方の位置づけも異なります。
例えば、ホームスクーリングやオルタナティブスクールなどが選択肢となっている国・地域もあります。
ただし、制度や利用条件は国・地域によって異なるため、「海外では学校に行かなくても問題にならない」と一括りにすることはできません。
海外のデータを見るときは、欠席率だけでなく、こうした制度の違いも含めて考える必要があります。
世界の視野で見ると、見え方は変わる
日本国内だけで考えると、
- うちの子だけが通えていない
- 将来が心配
- 取り残されるのではないか
と不安が膨らみがちです。
でも、世界規模で見ると、
- 長期欠席はどの国にも存在する
- 学校に合わない子どもは一定数いるのが自然
- 日本だけが特別に異常というわけではない
と理解できます。視野が広がるだけで、胸のつかえも少し軽くなります。
まとめ
不登校は、日本だけで見られる現象ではありません。
イギリスやアメリカにも長期間学校を欠席する子どもがおり、PISAのデータからも、複数の国・地域で長期欠席を経験した生徒がいることがわかります。
ただし、日本の「不登校」、イギリスの「Persistent Absence」、アメリカの「Chronic Absenteeism」では、定義や集計方法が異なります。
そのため、「日本は世界で何位？」という形で単純に比較することはできません。
私自身、不登校の子どもを育てていると、「どうしてうちの子だけ」と感じることがあります。
でも今回、海外のデータまで調べてみて、長期間学校に通えない子どもは日本だけにいるわけではないことがわかりました。
世界ランキングを知ることよりも、国によって欠席の捉え方や教育制度が違うことを知れたことのほうが、私にとっては大きな発見でした。
▶不登校は昔はいなかった？不登校の歴史については、こちらをご覧ください。
