不登校は日本だけ?世界ランキングを調べてわかった海外との違い

登校は日本だけ?不登校の世界ランキングを調べたら、順位より大事なことがわかった 不登校の歴史・海外比較
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「日本って不登校が多いの?」

「海外では、みんな普通に学校へ行っているの?」

「不登校の世界ランキングがあれば、日本が何位なのか知りたい」

不登校の子どもを育てていると、そんなことを考えることがあります。私も気になって、「不登校の世界ランキング」を作れないか調べてみました。

結論からいうと、世界共通の基準による「不登校の世界ランキング」はありません。

日本・イギリス・アメリカなどでは、そもそも「学校を休んでいる子ども」の数え方が違うからです。

ただし、OECDの国際調査PISAを使えば、同じ質問で各国の欠席状況を比較できます。

最新のPISA 2025では、日本で「調査前の2週間に丸1日以上学校を休んだ」と回答した15歳は7.1%。88か国・地域中86位で、短期的な欠席はかなり少ない国でした。

一方、日本国内では30日以上欠席する不登校の子どもが増えています。

一見すると矛盾しているようですが、実は「短期間に1日休むこと」と「長期間学校へ行けないこと」は、まったく別の数字です。

この記事では、

  • 不登校の世界ランキングが作れない理由
  • 日本は世界で何位なのか
  • PISAでわかる短期欠席と長期欠席
  • 日本・イギリス・アメリカの定義の違い
  • 海外の教育環境をどう考えればいいのか

について、OECDや各国政府のデータをもとに整理します。

不登校の正式な世界ランキングは存在しない

海外に不登校はあるのか?

「不登校が多い国ランキング」「日本は世界○位」といった形で、正確な順位を示すことはできません。

最大の理由は、国によって欠席の定義や集計方法が違うからです。

日本では、病気や経済的理由などを除き、年間30日以上欠席した児童生徒を「不登校」として集計しています。(出典:文部科学省、「不登校の現状に関する認識」)

ところが海外では、「年間30日」という基準を使っているとは限りません。

たとえばイギリス(イングランド)では、可能な授業時間の10%以上を欠席すると「Persistent Absence(継続的な欠席)」として集計されます。

アメリカでも一般的に、授業日の10%以上、年間約18日以上欠席する状態を「Chronic Absenteeism(慢性的欠席)」と呼びます。

しかも、病気などの理由を含めて集計する場合もあります。

つまり、

国・指標おもな基準日本の「不登校」と同じ?
日本の不登校年間30日以上+理由の条件あり―
イングランド Persistent Absence授業時間の10%以上欠席×
アメリカ Chronic Absenteeism授業日の10%以上欠席が一般的×
PISA短期欠席直近2週間の欠席×
PISA長期欠席3か月以上連続した欠席経験△

同じ「学校を休んでいる子どもの割合」に見えても、中身が違います。

日本5%、海外20%だから海外の方が4倍不登校が多い、といった比較はできません。

OECDも2026年に公表した学校欠席に関する報告書「Every Day Counts」で、各国の定義やデータには大きな違いがあり、単純な国際比較には注意が必要だとしています。

日本は不登校世界ランキングで何位?

では、同じ条件で世界を比べる方法はないのでしょうか。

そこで参考になるのが、OECDの国際学習到達度調査「PISA」です。PISAでは世界各国・地域の15歳を対象に、学力だけでなく学校生活や欠席についても同じ質問をしています。

ただし、ここで注意したいのは、PISAは日本の「不登校」を調べているわけではないことです。

PISAとは?

PISA 2025では日本の短期欠席は7.1%

最新のPISA 2025では、「調査前の2週間に、丸1日学校を休んだ(skipした)ことがあるか」という欠席状況が比較されています。

OECD Education GPSによると、日本は7.1%で、88か国・地域中86位でした。つまり、この指標では日本は世界でも丸1日学校を休む15歳がかなり少ない国です。

ただし、ここから「日本の不登校は世界86位」と表現するのは正確ではありません。

調べているのは、あくまで「直近2週間に丸1日休んだか」だからです。

1日だけ学校を休んだケースも含まれるため、日本でいう年間30日以上の不登校とはまったく違う指標です。

短期欠席だけでは不登校の実態はわからない

ここで疑問が出ます。

日本では不登校が増えているのに、なぜPISAでは学校を休む子が少ないのでしょうか。
これは、調査しているものが違うからです。

PISA 2025の7.1%は、「直近2週間に1日以上休んだか」という短期間のデータです。

一方、日本の不登校は、「年間30日以上」という長期的な欠席を見ています。

日本では短期的な欠席率は低い一方で、30日以上欠席する不登校児童生徒は増えています。この2つは測っている期間も定義も違うため、矛盾する数字ではありません。

短期欠席率だけを見て、「日本は不登校が少ない国」とは判断できません。

長期欠席を見ると、日本以外にも学校へ行けない子どもがいる

日本の不登校を考えるなら、短期欠席よりも気になるのが長期欠席です。

PISA 2022では15歳の生徒に、「これまでの学校生活の中で、3か月以上連続して学校を休んだことがあるか」という質問も行われました。

OECDが2026年にまとめた「Every Day Counts」によると、OECD加盟国平均で7.6%の15歳が、過去に3か月以上連続して学校を休んだ経験があると回答しています。

もちろん、この3か月以上の欠席には病気なども含まれるため、日本の不登校と同じではありません。

それでも、「長期間学校に通えない経験をする子どもは、日本だけにいるわけではない」ことはわかります。

私が最初に「不登校の世界ランキング」を調べたとき、いちばん知りたかったのもここでした。

順位そのものより、「日本だけではない」と知ることの方が、不登校の子どもを育てる親としては大きかったです。

参照元:OECD「Every Day Counts」

日本では不登校が過去最多になっている

世界との比較とは別に、日本国内では不登校の子どもが増えています。

文部科学省によると、2024年度の小・中学校の不登校児童生徒数は約35万4,000人で、過去最多となりました。

OECDの「Every Day Counts」でも、日本で30日以上欠席する児童生徒の割合が、

  • 小学生:2015年 約0.4% → 2024年 約2.3%
  • 中学生:2015年 約2.8% → 2024年 約6.8%

まで上昇したことが紹介されています。

特に中学生では、約10年間で割合が2倍以上になっています。ただし、2024年度には変化もありました。

文部科学省によると、不登校児童生徒数そのものは過去最多だったものの、前年からの増加率は2023年度の15.9%から2024年度には2.2%まで低下しています。

新たに不登校になった児童生徒数も減少しました。そのため現在の日本は、「不登校の人数は過去最多。ただし、増加の勢いには変化が見え始めている」という状況です。

参照:文部科学省「令和6年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果及びこれを踏まえた対応の充実について(通知)」

イギリスでは5人に1人が「継続的欠席」

海外の数字を見るときは、日本との定義の違いを必ず確認する必要があります。

イングランドでは「Persistent Absence」という指標があります。2023/24年度には、授業時間の10%以上を欠席した児童生徒は20.0%でした。

単純に考えると5人に1人です。かなり多く感じますが、この数字には病気などによる欠席も含まれています。

さらに、日本の年間30日以上より低い欠席日数で該当する場合があります。そのため、「イギリスでは5人に1人が日本でいう不登校」という意味ではありません。

むしろ、この数字からわかるのは、国が違えば「学校への出席に問題を抱えている子ども」を把握する方法そのものが違うということです。

参考元:英国政府「Pupil absence in schools in England 2023/24」

アメリカでは約28%が慢性的欠席

アメリカでは「Chronic Absenteeism(慢性的欠席)」という指標が広く使われています。

一般的には、理由を問わず授業日の10%以上、年間約18日以上欠席する状態です。

アメリカ教育省によると、2022-23年度には約28%の児童生徒が慢性的欠席に該当しました。こちらも、日本の不登校率と直接比較することはできません。

日本では病気や経済的理由などを除いていますが、アメリカの慢性的欠席では、理由を問わず欠席日数で集計するのが一般的だからです。数字だけ並べると、「アメリカは日本より圧倒的に不登校が多い」ように見えてしまいます。

でも、そもそも測っているものが違います。

参照元:Chronic Absenteeism | U.S. Department of Education

「短期欠席」「長期欠席」「不登校」を一緒にしない

ここまで調べて、一番ややこしいと感じたのがここです。

「学校に行っていない」という言葉の中に、まったく違う状態が混ざっています。

データ何を見ている?
PISA 2025直近2週間に学校を休んだか
PISA 2022長期欠席過去に3か月以上連続して休んだ経験
日本の不登校年間30日以上+理由の条件
海外の慢性的欠席一定割合以上の授業・登校日を欠席

この違いを無視すると、「世界ランキング」という形では簡単に順位を作れてしまいます。

でも、そのランキングに意味があるかは別です。

「日本は○位だった」という数字だけを見るより、何を「欠席」として数えているのかを確認した方が、不登校の実態に近づけると思います。

海外にはさまざまな学び方があるが、家庭によって選びやすさは違う

海外について調べていると、ホームスクーリングやオルタナティブスクール、留学など、日本とは異なる学び方を知ることがあります。

こうした選択肢が合う子どももいるでしょう。

一方で、実際に利用できるかどうかは、本人の状態や家庭の状況によって大きく異なります。

たとえば、

  • 外出や長距離移動が負担にならないか
  • 新しい環境に対応できる状態か
  • 費用を負担できるか
  • 現地の学校や支援先に不登校への理解があるか
  • 継続が難しくなった場合のサポートがあるか
  • 日本での学籍や進学をどうするか

といった点も考える必要があります。

海外の環境が合う子もいれば、国内のフリースクールやオンライン学習、教育支援センターなどの方が合う子もいます。

大切なのは、選択肢の多さではなく、今の子どもと家庭にとって無理なく続けられる方法かどうかだと思います。

▶不登校の子の居場所とは?学校以外の選択肢と選び方、行けない時期の考え方

不登校は日本だけではない。でも国によって事情は違う

世界でも長期欠席は一定割合存在している

今回、改めて世界のデータを調べてわかったのは、長期間学校に通えない子どもがいるのは日本だけではないということでした。

ただし、海外の数字が高いから、「海外の方が不登校が多い」とも言えません。反対に、PISAの短期欠席率が低いから、「日本には不登校が少ない」とも言えません。

日本には日本の制度や学校文化があり、海外にもそれぞれの制度や事情があります。

だから、世界ランキングだけで比較するよりも、

「どんな基準で数字を出しているのか」
「長期間学校へ行けない子どもに、どんな選択肢や支援があるのか」

まで見る必要があります。

まとめ|不登校の世界ランキングは単純には作れない

2026年時点で、世界共通の基準による正式な「不登校世界ランキング」はありません。

PISAでは日本の短期欠席率は低い一方、国内では30日以上欠席する不登校児童生徒が増えています。

また、PISA 2022では、3か月以上連続して学校を休んだ経験がある15歳がOECD平均で7.6%いました。つまり、学校に長期間通えない子どもがいるのは日本だけではありません。

世界の数字を比べるときは、順位だけでなく、何を「欠席」として数えているのかを見ることが大切です。

▶不登校は昔はいなかった?不登校の歴史については、こちらをご覧ください。

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